後半は、テレビや新聞では、まったく報道されることのない新型インフルエンザの裏側に入っていきます。
まずはじめにみていただきたいのが、このグラフです。
近年の製薬業界の規模の推移です。
総売上高が、５兆円から８兆円へわずか４年で１，６倍の伸びです。
増え続ける病気に伸び続ける薬の売上です。
平成１９年度の国内大手 製薬会社トップ１０の売上高です。
タケダ薬品１社の売り上げだけでも１兆３０００億円を超えます。
増え続ける病気に、それを治す新薬の開発。これだけ科学が進んでいるのに病気は、なくなるどころか増えるばかりです。そして、さらに多くの新しいワクチンや薬が市場に出てきます。製薬業界は、はたして病気を治す業界なのでしょうか？それとも病気を作り出す業界なのでしょうか？たいへん、興味深い事実があります。投資家のための投資市場予測専門家の資料によれば、今後の製薬業界はますます発展していく傾向にあり、世界のワクチン市場は今後わずか４年の間に２倍の爆発的な成長を遂げると報告されています。つまり、今後４年以内に世界中で今の倍の量のワクチンが市場に流通する準備が製薬業界で進行中なのです。それは、およそ４兆円の売り上げになります。
ワクチンや薬の販売から、莫大な利益を上げる製薬業界は、有り余る資金力を持っています。
製薬業界政治連盟は、製薬企業７０社からなる団体で、あらゆる政党の元職・現職・候補者を問わず、政界に幅広く資金を提供し、政策の方向性に大きな影響を与えます。
製薬業界がいかに政界の中で、力を持っているかわかっていただけるでしょう。
製薬業界の力は、政界の中だけにとどまりません。メディアに対しても大きな力を持っています。
大手製薬会社は、人気番組をはじめとする多くのテレビ番組のスポンサーであるばかりか、ほとんどのニュース番組のスポンサーです。民放テレビ局は、スポンサーからの広告収入で成り立っているため、どうしてもスポンサーの意図をくんだ番組構成にならざるを得ません。それは、たとえ真実を告げる役割を担ったニュース番組といえども決して例外ではないのです。こうして、テレビ局は、製薬業界の有利に働くようなニュースをことさら取り上げて報道することになります。
製薬業界から莫大な資金の提供を受けている政界やメディアは、新型インフルエンザのパンデミックを事実より、かなり大げさに報道している傾向があります。厚労省は、そのホームページの資料「 インフルエンザワクチン・季節性インフルエンザと新型インフルエンザ」の中で、 「 新型インフルエンザウイルス（Ｈ１Ｎ１）は、弱毒性であり、致死性は低い」また「ワクチンでウイルス感染そのものは抑えない」としながらも、テレビや新聞では「重症化すると危険である」「感染拡大対策にワクチンが必要だ」という側面を強調しています。
またその死亡者数においてもことさら、恐怖をあおるための細工がなされています。新型ウイルスによる死亡でなくても、その可能性があれば新型ウイルス検査の結果が陰性のものまで全て、新型インフルエンザの死亡者としてカウントし、ニュースに流しているのです。次にその一例をお見せします。（上の画像はクリックで拡大します）
これは、厚生省からマスコミ各社に向けた報告書です。
ここに記載されている男性は、新型インフルエンザの感染の疑いがもたれた後に亡くなりました。一度、Ａ型インフルエンザウイルスの陽性と出たため、新型インフルエンザに感染したと診断され、全国のマスコミに通知が行き渡りました。
しかし、その後の新型ウイルスの感染検査では、陰性でした。
再度、検査を行っても新型ウイルス感染の反応は陰性でした。
初めの検査で、Ａ型ウイルス反応に陽性と出て、次の２回の新型ウイルス検査で陰性ですから、この方は通常のＡ型・季節性インフルエンザに感染したとみるのが妥当ではないでしょうか。しかし、これでも「新型インフルエンザへの感染が否定されたわけではない」として、新型ウイルス感染の死亡者として計数しているのです。
先程の例を含めて、新型インフルエンザについてのニュースは、すべてこの構図で流れてきます。マスメディアは、ＷＨＯ（世界保健機関）や国立感染症研究所の情報がどんなものであれ、受け取ったらそのままテレビや新聞で流します。その結果、先程のような、「あれ、よく考えたらおかしいぞ、、、。」という情報までもが全く吟味されずに全国に流され、それが私たちの中で「既成事実」とされているのです。
ここに私たちが全く知らない構図があります。これは、戦後の日本の医療・製薬業界がどのようにして成り立っているかを理解するために大変重要な一枚です。
私たちが、普段受け取っている新型インフルエンザなどの感染症対策についてのニュースを流している大元は、国立感染症研究所です。
次に病気に対する薬やワクチンのすべてを供給している大手製薬会社。
さらには、過去に薬害エイズ・薬害肝炎で多数の被害者を出した悪名高い旧ミドリ十字。
実は、この３つの組織をひとつに結ぶものがあります。それが、細菌戦部隊７３１部隊です。
731部隊は、日中戦争から太平洋戦争（大東亜戦争）中の旧日本軍の生物化学兵器戦研究機関の下部組織です。
終戦後、米軍との取引により、７３１部隊関係者は研究成果を引き渡す事を交換条件に戦争犯罪に問われることなく、日本の戦後医学界の中枢を構成しました。そのほとんどが、 厚生省・大学・製薬会社・大病院などの幹部におさまり、製薬・医療業界を支配し続けてきました。
731部隊の研究者は、戦後に大手製薬会社の幹部であったり、米軍命令で設立された国立予防衛生研究所（現・国立感染症研究所）の所長であったり、ミドリ十字の設立者になっています。
戦時中の７３１部隊の活動内容については、いまだにその詳細については明確になっておらず、議論が交わされるところですが、戦後に彼らの行った数々の人体実験や薬害事件については、明らかになっています。その中の例をあげると、
1947年・大阪府中刑務所におけるチフス人体実験。
1952年・大腸菌を乳児に飲ませた名古屋市立乳児院事件。一人死亡。
1956年・新潟精神病院ツツガムシ病人体実験。8人死亡。9人重傷。アメリカに存在しないツツガムシの危険性データを求める米軍命令で実施。
1967年・ミドリ十字・赤痢予防薬の人体実験・陸上自衛隊員を対象。577人が急性食中毒。
1970年代薬害エイズ・薬害肝炎、アメリカの製薬会社(バクスター社・バイエル社など）がエイズウイルス混入を知りながら輸出、国立感染症研究所が検査、厚労省が認可。ミドリ十字が販売。薬害エイズ患者６２９名が死亡。
1993年・大阪大学微生物病研究所のＭＭＲワクチン（はしか、おたふく、風疹三種混合ワクチン）で幼児2人死亡。
