後半は、テレビや新聞では、まったく報道されることのない新型インフルエンザの裏側に入っていきます。
まずはじめにみていただきたいのが、このグラフです。
近年の製薬業界の規模の推移です。
総売上高が、５兆円から８兆円へわずか４年で１，６倍の伸びです。
増え続ける病気に伸び続ける薬の売上です。
平成１９年度の国内大手 製薬会社トップ１０の売上高です。
タケダ薬品１社の売り上げだけでも１兆３０００億円を超えます。
増え続ける病気に、それを治す新薬の開発。これだけ科学が進んでいるのに病気は、なくなるどころか増えるばかりです。そして、さらに多くの新しいワクチンや薬が市場に出てきます。製薬業界は、はたして病気を治す業界なのでしょうか？それとも病気を作り出す業界なのでしょうか？たいへん、興味深い事実があります。投資家のための投資市場予測専門家の資料によれば、今後の製薬業界はますます発展していく傾向にあり、世界のワクチン市場は今後わずか４年の間に２倍の爆発的な成長を遂げると報告されています。つまり、今後４年以内に世界中で今の倍の量のワクチンが市場に流通する準備が製薬業界で進行中なのです。それは、およそ４兆円の売り上げになります。
ワクチンや薬の販売から、莫大な利益を上げる製薬業界は、有り余る資金力を持っています。
製薬業界政治連盟は、製薬企業７０社からなる団体で、あらゆる政党の元職・現職・候補者を問わず、政界に幅広く資金を提供し、政策の方向性に大きな影響を与えます。
製薬業界がいかに政界の中で、力を持っているかわかっていただけるでしょう。
製薬業界の力は、政界の中だけにとどまりません。メディアに対しても大きな力を持っています。
大手製薬会社は、人気番組をはじめとする多くのテレビ番組のスポンサーであるばかりか、ほとんどのニュース番組のスポンサーです。民放テレビ局は、スポンサーからの広告収入で成り立っているため、どうしてもスポンサーの意図をくんだ番組構成にならざるを得ません。それは、たとえ真実を告げる役割を担ったニュース番組といえども決して例外ではないのです。こうして、テレビ局は、製薬業界の有利に働くようなニュースをことさら取り上げて報道することになります。
製薬業界から莫大な資金の提供を受けている政界やメディアは、新型インフルエンザのパンデミックを事実より、かなり大げさに報道している傾向があります。厚労省は、そのホームページの資料「 インフルエンザワクチン・季節性インフルエンザと新型インフルエンザ」の中で、 「 新型インフルエンザウイルス（Ｈ１Ｎ１）は、弱毒性であり、致死性は低い」また「ワクチンでウイルス感染そのものは抑えない」としながらも、テレビや新聞では「重症化すると危険である」「感染拡大対策にワクチンが必要だ」という側面を強調しています。
またその死亡者数においてもことさら、恐怖をあおるための細工がなされています。新型ウイルスによる死亡でなくても、その可能性があれば新型ウイルス検査の結果が陰性のものまで全て、新型インフルエンザの死亡者としてカウントし、ニュースに流しているのです。次にその一例をお見せします。（上の画像はクリックで拡大します）
これは、厚生省からマスコミ各社に向けた報告書です。
ここに記載されている男性は、新型インフルエンザの感染の疑いがもたれた後に亡くなりました。一度、Ａ型インフルエンザウイルスの陽性と出たため、新型インフルエンザに感染したと診断され、全国のマスコミに通知が行き渡りました。
しかし、その後の新型ウイルスの感染検査では、陰性でした。
再度、検査を行っても新型ウイルス感染の反応は陰性でした。
初めの検査で、Ａ型ウイルス反応に陽性と出て、次の２回の新型ウイルス検査で陰性ですから、この方は通常のＡ型・季節性インフルエンザに感染したとみるのが妥当ではないでしょうか。しかし、これでも「新型インフルエンザへの感染が否定されたわけではない」として、新型ウイルス感染の死亡者として計数しているのです。
先程の例を含めて、新型インフルエンザについてのニュースは、すべてこの構図で流れてきます。マスメディアは、ＷＨＯ（世界保健機関）や国立感染症研究所の情報がどんなものであれ、受け取ったらそのままテレビや新聞で流します。その結果、先程のような、「あれ、よく考えたらおかしいぞ、、、。」という情報までもが全く吟味されずに全国に流され、それが私たちの中で「既成事実」とされているのです。
ここに私たちが全く知らない構図があります。これは、戦後の日本の医療・製薬業界がどのようにして成り立っているかを理解するために大変重要な一枚です。
私たちが、普段受け取っている新型インフルエンザなどの感染症対策についてのニュースを流している大元は、国立感染症研究所です。
次に病気に対する薬やワクチンのすべてを供給している大手製薬会社。
さらには、過去に薬害エイズ・薬害肝炎で多数の被害者を出した悪名高い旧ミドリ十字。
実は、この３つの組織をひとつに結ぶものがあります。それが、細菌戦部隊７３１部隊です。
731部隊は、日中戦争から太平洋戦争（大東亜戦争）中の旧日本軍の生物化学兵器戦研究機関の下部組織です。
終戦後、米軍との取引により、７３１部隊関係者は研究成果を引き渡す事を交換条件に戦争犯罪に問われることなく、日本の戦後医学界の中枢を構成しました。そのほとんどが、 厚生省・大学・製薬会社・大病院などの幹部におさまり、製薬・医療業界を支配し続けてきました。
731部隊の研究者は、戦後に大手製薬会社の幹部であったり、米軍命令で設立された国立予防衛生研究所（現・国立感染症研究所）の所長であったり、ミドリ十字の設立者になっています。
戦時中の７３１部隊の活動内容については、いまだにその詳細については明確になっておらず、議論が交わされるところですが、戦後に彼らの行った数々の人体実験や薬害事件については、明らかになっています。その中の例をあげると、
1947年・大阪府中刑務所におけるチフス人体実験。
1952年・大腸菌を乳児に飲ませた名古屋市立乳児院事件。一人死亡。
1956年・新潟精神病院ツツガムシ病人体実験。8人死亡。9人重傷。アメリカに存在しないツツガムシの危険性データを求める米軍命令で実施。
1967年・ミドリ十字・赤痢予防薬の人体実験・陸上自衛隊員を対象。577人が急性食中毒。
1970年代薬害エイズ・薬害肝炎、アメリカの製薬会社(バクスター社・バイエル社など）がエイズウイルス混入を知りながら輸出、国立感染症研究所が検査、厚労省が認可。ミドリ十字が販売。薬害エイズ患者６２９名が死亡。
1993年・大阪大学微生物病研究所のＭＭＲワクチン（はしか、おたふく、風疹三種混合ワクチン）で幼児2人死亡。
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このように彼らは、研究目的のため、ときには米軍とも協力をして、戦後も「一部の国民」を対象に人体実験を行ってきたことがわかります。
戦後の日本の医療・製薬業界が、このような歴史を持つものであることを私たちは、しっかりと認識しておく必要があるのではないでしょうか。
ですから、今回のように弱毒性であることが判明している疾病に対して、充分な臨床試験をしていないワクチンを、「緊急事態」「非常事態」であるとして接種を急ぐ政策の裏側には、国家がワクチンを「ある特定の国民」を対象に人体実験として使用している可能性があることが、過去の例からも充分に推測できるわけです。
新型インフルワクチン・キャンペーンのしくみ
今回の新型インフルエンザのように弱毒型で危険性の低いことが判明している疾病に対し、国民に予防ワクチンを接種してもらうためには、報道側にもかなりの工夫が必要となります。
そのため、新型インフルエンザ用ワクチンを売り込むために使われる政府広報やニュースには、広告会社がモノを売るときに用いる手法が使われています。
●第一段階
「新型インフルエンザが発生した！」
「大流行する！」
「メキシコで死者が多数！」など、ショッキングな言葉で、受けとる側に、新しいことが既成事実として刷り込まれます。
これが、第一段階です。新商品を売り出すときのキャッチコピー（宣伝文句）の「新型！」「大流行！」「大評判！」と同じカラクリです。
●第二段階
次に第二段階として、「ワクチンが不足する！」「重症化の恐れ！」「優先順位は？」などと恐怖が刷り込まれます。このように不安を感じさせるニュースを流されると、頭では「新型インフルエンザが危険ではない」と知りながらも、「でも、ワクチンを打った方がいいのかな、、、。」という心理が潜在意識に刷り込まれます。
これも、販売側が顧客にモノを買わせるときに、「売り切れ続出！」とか「早い者勝ち！」とか「今買わないと、流行に遅れますよ！」というセールストークとまったく同じものです。本来、欲しくないものを買わせるために使われるセールスのテクニックです。
●第三段階
「申し込み殺到！！」「ワクチンが間に合わない！」などと人々がパニックしてワクチンをほしがるよう掻き立てたり、「接種時期」の発表が報道がされます。これによって、「みんながほしがってるワクチンだから、貴重なものに違いない。接種時期がきたら、すぐ打ちに行こう！」と取るべき行動が完全に刷り込まれます。
これなども、「予約殺到！」「いついつから発売開始！！」という購買意欲を掻き立てるために用いられるマーケティングの手法です。
普段、バラエティーやお笑い番組などの合間に何気なくニュースを見ている私たちには、見えにくい仕組みかもしれませんが、冷静にみてみると、政府広報やテレビのニュースが、単なるＣＭと同じであることがわかります。スポンサーの名前が表に出てこないＣＭなのです。
このように、製薬業界の影響を受け、広告の専門家が介在するような政府広報やテレビニュースでは、残念なことに事実が報告されることは難しいようです。それでは、今回の新型インフルエンザについて、私たちはどうしたらその真相を知ることができるのでしょうか。そこで、日本国内では報道されることのない海外の情報を集めて、その真相を探っていきます。以下、ご覧ください。
ニュースでは豚から発生したとされる新型ウイルスですが、その後の情報では、メキシコでもアメリカでも豚の間では、インフルエンザの感染が起きていないと報告されています。発生当初は、豚の中でインフルエンザが流行し、そこでウイルスの遺伝子変異が起きて、それが人に感染したとされていましたから、おかしな話です。豚が感染していないのであれば、ではどこから発生したのでしょうか？その疑問に答えてくれるのが、次に紹介するニュースです。これは、新型発生直後の５月にアメリカのテレビ局が報道しました。
ウイルス学者であるエイドリアン・ギブズ博士が「今回の新型インフルエンザウイルスは遺伝子構造を解析してみると、実験室で作られた可能性が大きい」との科学的見解を伝えています。
博士が指摘しているように、これまでヨーロッパの豚にしかみられたことのないインフルエンザウイルスの遺伝子がいきなりメキシコで発生した新型ウイルスの中に急に見つかるのは、自然の摂理では考えられにくいことではないでしょうか。確かにアザラシなどの海洋生物がヨーロッパブタの遺伝子を仲介して海を渡る可能性もゼロではないかもしれませんが、それは考えにくいことです。また、鳥が運んだのでは、という疑問もでてきますが、それも次の図をみていただくと、あり得ないことがわかります。
今回の新型インフルエンザが生まれた過程は、遺伝子解析によってかなり詳しく解明されています。この新型ウイルス（Ｈ１Ｎ１）の誕生は、三段階の過程を経ています。まず、左から見ていくと、ヒト・ブタ・トリと三種類のウイルスが交雑して北米豚型（Ｈ３N２）が１９９８年に生まれています。次にそのウイルスが再び北米豚型（Ｈ１Ｎ１）と混ざって北米豚型（Ｈ１N２）が生まれています。そして、最後にこのウイルスがヨーロッパ豚型と混ざって、今回の新型（Ｈ１N１）が生まれています。ここで、注意してみてほしいのは、トリ型が交雑したのは１０年以上前のことで、今回の交雑にトリは介在していないということです。中央右下にある最終段階の一歩手前の北米豚型（Ｈ１Ｎ２）に突然ヨーロッパ豚の遺伝子が 入り込んで、新型ウイルスが誕生しているのです。エイドリアン・ギブズ博士が、言っていたのは、まさにこの部分です。このような交雑が、突然、海を挟んだ別大陸で自然に起きることはまず考えられないと言っているわけです。
ウイルスを人工的に作る？合成する？などは私たちの常識からするとありえないことのように思えますが現代ではこのような技術は大変進んでいます。
図にあるのは、左にある二つのインフルエンザウイルスから新しいインフルエンザウイルスを合成する方法です。
まず上のウイルスから、ＨのとげとＮのとげの遺伝子２個をとり、下のウイルスからは、玉の中や外側の膜の部分の性質をきめる遺伝子６個を取り出して、これをリングの形をしたプラスミドという遺伝子に組み込みます。次に、この８個の遺伝子をまとめて動物の成長細胞に入れると遺伝子の働きにより、この動物細胞のタンパク質から新しいインフルエンザウイルスの体が作られるというわけです。
日本でもこの技術は大変進歩おり、東大の河岡義弘教授が９０年前のスペイン風邪ウイルス（Ｈ１Ｎ１）を合成して復元し、サルでの感染実験をしています。先日の９月２６日のＮＨＫの科学番組サイエンスＺＥＲＯ「新型インフル最前線」の中で、同教授は「現在は、どんなインフルエンザウイルスでも作れる」と公言しています。
マグネシウムmatalが焼かれたとき何が起こるのでしょうか？
ここで、過去にあったインフルエンザの大流行例を振り返ってみます。なぜかというと、今回の新型パンデミックと全く同じ例が、過去にも起きているからです。これを振り返って調べてみることは、今回の大流行の真相を理解するのに大変に深い洞察を与えてくれるでしょう。
それが１９７６年にアメリカで起きた新型（Ｈ１Ｎ１）・豚インフルエンザ大流行事件です。
１９７６年、アメリカ軍基地内でインフルエンザに感染したとみられる若い兵士が一名死亡しました。死因を調べてみると、この兵士は新型のインフルエンザ（今回と同じＨ１Ｎ１）に感染していることが判明しました。米政府は、ＷＨＯ(世界保健機構）とＣＤＣ（米国疾病管理センター）と協力して、この新型インフルエンザが、全米・全世界に大流行すると警告、新型ウイルスに免疫のない全国民がワクチンを打つように当時のフォード大統領をはじめマスコミは、ＴＶのＣＭまで使って大々的なキャンペーンを行いました。また当時のラムズフェルト国防長官は、全国民に対する法的強制接種に動き始めました。その結果、安全性を確かめないまま、４６００万人の米国民が接種を受け、約４０００人が重い副作用を起こ� �、５０人以上が死亡したのです。その結果、ワクチン接種は即座に中止されました。
後にこの新型ウイルスの大流行を振り返ってみると、マスメディア・政府やＷＨＯの大警戒をよそに実際に亡くなったのは、先ほどの若い兵士一名だけで、その死因も後の調査で判明したところによると、通常のＡ型インフルエンザでした。危険とされた新型インフルエンザウイルスの大流行そのものが、起きていなかったのです。
次に見ていただくのは、当時の政府の異常な宣伝ぶりがうかがえる、テレビコマーシャルです。
当時のＣＤＣ(米国疾病管理センター）のセンター長は、フォード大統領やモハメッド・アリなどの著名人や芸能人の名前を挙げ、「彼らもワクチンを打ったのだから、国民も打つように！」と広告会社と協力してキャンペーンを大々的に行いました。しかし、１９７９年のＣＢＳテレビ局の「６０ミニッツ」というドキュメンタリーの調査番組で、これらの宣伝がすべて嘘であったことが追及されています。
このようにすべてが、政府やマスコミや医療研究機関の手によって、でっち上げられていた１９７６年の新型・豚インフルエンザ事件ですが、真相はどうだったのでしょうか。これが、明らかになったのは、ある人物の内部告発によってでした。当時のＦＤＡ、日本でいう厚労省・ワクチン管理部門のトップ
アンソニーモリス博士は、その真相を明らかにして、その直後にＦＤＡの要職から解雇されました。
博士によって明かされた内容は、実に驚くべきものでした。新型インフルエンザ用ワクチンとされていたものは、もともと豚用に開発されたインフルワクチンだったのです。このワクチンを配給中に接種を受けた豚が死亡してしまったことから、養豚業者が買い取りを拒否したため、大量のワクチンの在庫が余ってしまったのです。これは、製薬企業内で大問題に発展し、困った６つの製薬企業は会議でヒトへの転用を決議しました。そして、本当はそれほどの流行もしていないにもかかわらず、「新型の豚インフルエンザが大流行している！かかると重症化して危険！」という偽の情報を政府やマスメディアに圧力をかけ、報道させたのです。この結果、製薬企業側は４８６億円の利益を得ました。これは、利益のためなら、手 段も選ばず、危ないものでも何でも売ってしまおう企業の姿勢が見えてくる事件です。ウイルスの型も同じで、政府やマスメディアの報道の仕方も同じ、ここから真相が垣間見えてくるのではないでしょうか。
次に見ていただきたいのは、ある会社の特許の申請書類です。これは、２００８年に大手製薬企業のバクスター社がアメリカの特許局に申請したものです。バクスター社といえば、薬害エイズ事件のときにエイズウイルスの混入した血液製剤を日本・フランス・スペインなどに輸出した企業ですが、この会社はすでに去年、この新型ウイルスが発生する前からこのウイルス用のワクチンの製造特許を取得しているのです。
これは、特許申請書類の７ページ目で、通常流行している季節性インフルエンザ（Ｈ３Ｎ２）の他にも、自然発生しにくいとされる豚Ｈ１Ｎ1ウイルスワクチンまで特許登録しています。さらにこの企業は、昨年このような行動の一方で、とんでもない大事件を起こしているのです。
これは、カナダの新聞社であるトロント・サン紙がホームページ上で公開しているニュースです。
バクスター社は、去年の季節性インフルエンザワクチン（Ｈ３Ｎ２）の中にまったく関係のない、しかも不活性化処理もしていない生きた強毒性・鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１）を混入させていました。これは、ワクチンを輸入したチェコの研究者が、試験用のフェレット（イタチ）に打ったところ全頭死亡してしまったことから、偶然発覚したものです。このことを報道、追及したチェコの新聞に対し、バクスターは当初、企業秘密であると回答を拒否していましたが、後にそれが人為的ミスであったことを認めました。しかし、実際には、このような人為的ミスは、厳重管理されているバイオセーフティーレベル（ＢＳＬ）３の研究施設ではありえないことです。この強毒性・鳥インフルエンザウイルスは、自然感染 をしにくいのですが、ワクチンで接種されると感染を引き起こし、その致死率は、なんと６０％もあります。感染した半数以上の人が、死に至るのです。またこのワクチンは、すでに世界１８カ国に輸出されていたため、もし、このことが発覚せずにワクチンが接種されていたら、広島の原爆が、まるで子供のいたずらになってしまうほどの大惨事を引き起こしたであろうと推定されます。これほどの大事件を日本のメディアが決して取り上げないのはなぜでしょう。
この大手製薬企業の致死性ウイルス・ワクチン混入事件の発覚に加えて、もうひとつ重要なメモが、発見されています。
それは、１９７２年のＷＨＯ内部書類で、この中には、なんと「ワクチンの形をした生物兵器の開発の必要性」が書かれてあったのです、、、。
このメモは、ジャーナリストのパトリック・ジョーダン氏によって発見されたものです。
この３ステップのワクチンを使用した人口削減計画をみると、ＷＨＯが世界の人々の健康に寄与するという表の顔の裏側で、国連の一部組織として、各種ワクチンを用いた世界的規模の長期的人口統制計画を担ってきた団体であることがわかります。
これを具体的に解釈すると次のようにあてはまります。
１、生まれた赤ちゃんに予防接種をしておき、体内の免疫系をあらかじめ、弱めておく。
２、その後の各種ワクチン、毎年のインフルエンザワクチンなどで血中にさまざまなウイルスを植え付けておく。
３、今回の新型インフルエンザワクチンのようにスクアレンを含んだ免疫補助剤（アジュバンド）で接種後に免疫を暴走させる。
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ＷＨＯ内部書類＃４７メモの他、ＷＨＯが７２キロ分の鳥インフルエンザウイルスを偽装ラベルを貼って、バクスター社に郵送していたことなど数多くの証拠を手にしたオーストリア在住の医療ジャーナリストのジェーン・ブーゲンマイスター女史が、国連・ＷＨＯ・オバマ米大統領を相手取って、バイオテロ容疑で告訴しました。またジェーン女史は、弱毒の新型ウイルスが拡散する前にＷＨＯが、パンデミックの最高レベル６を早期宣言したのも、２００５年の世界保健規則における改定により手に入れた、レベル６宣言下においてＷＨＯが世界各国にワクチンの強制接種を含む感染症対策を強制する権利を施行する目的のためであったと発言しています。彼女は、告訴直後に職場を解雇され、現在は自分のホームページ「Ｔ ＨＥ ＦＬＵ ＣＡＳＥ」を運営し、この事件の真相を世界に伝える活動をしています。
また、リビアの国家元首・カダフィ大佐も今年９月の国連演説で、「新型インフルエンザウイルスが軍事目的の生物兵器である」と先進国を非難したのは、記憶に新しいことです。これを聞いた先進国各国の首脳は、まるであきれたように途中退席しましたが、知られたくない情報が、国連で発言されることは思いもよらなかったのかもしれません。日本のニュースも、まるでカダフィ大佐が、根拠のないおかしなことを突然言い出した「変な人」のように取り上げている風潮があったように見受けられますが、カダフィ大佐は、リビアの国家元首を４０年に渡り務め、今ではアフリカ連合の議長を務めている人物です。
欧米では、これらの情報について、日本よりもかなり広まっているようです。ニューヨークは、今回の新型インフルエンザが世界一、猛威を振るっているとされる都市ですが、実際のところはどうなのでしょう。ニューヨーク市民の反応をご覧ください。
このニュースは、今回の新型インフルエンザウイルスが製薬企業や政府の微生物研究所による「巨大バイオテロ」であることを調査して突き止めたジャーナリストのレポートです。この計画には、日本の研究機関も関わっていたとされる重要証言が最後に出てきます。日本国内では、決して報道されることのない大変貴重な情報です。
放射能の研究が、後の広島の原爆にたどりついたように、ウイルスの研究が生物兵器にたどりつく。人類の進化、科学の進歩に矛盾はつきもののようです。行き過ぎた科学者、利益を追求しすぎる企業、それを利用する政治家。すべては、私たちの目に見えないところでつながっているようです。しかし、それがいざ私たちの目に見える形で現れてくるとき、どのような形をとるのでしょう？
この巨大なみえないバイオテロは一体どのような形で、私たちの目の前に迫ってくるのでしょう。
そこで知っておかなければならないのは、これからお伝えする「ケムトレイル」という現象です！
ケムトレイルとは、化学物質を含んだ飛行機雲のことです。
これは先進国各国の政府と軍と製薬企業の共同プロジェクトで、政府は人口削減目的、軍は生物兵器実験・気象操作、製薬企業は病気を与え、その薬を売るためにやっているとされています。中でもインフルエンザウイルスは、凍結したものを人口繊維の中に封入し、このケムトレイルに混ぜて、都市上空から飛行機によって空中散布されているとされています。
初めて聞く人は、「とんでもない！」「信じられない！」「ただの被害妄想の陰謀論だ！」と思うことでしょう。なぜなら、ここまで壮大で悪意のある計画は、一般人には、とてもとても思いもつかないことですから。
この情報は、ケムトレイル政策会議に出席したとされる内部告発者からの情報です。もちろん、このようなことは嘘であってほしいのですが、、、。
次に見てほしいのは、近年に謎の死や事故、他殺、自殺に見せかけて殺害された異常な数の微生物学者やウイルス学者です。その数は、２００５年までに４０人、現在では１００人をとうに超えています。なぜ、これほどまでに数多くの微生物学者たちが殺害されているのでしょうか。彼らは全員、先進国の政府機関で働いていた研究者です。彼らは、政府機関による生物兵器開発に関わって、知ってはならないことをしってしまい、その内容を外部にもらした、あるいは、しようとしたとされる人達でした。ケムトレイルの情報もこれらの内部告発者達の良心からもたらされたものです。
ケムトレイルと普通の飛行機雲との違いです。
ケムトレイルは大気中に長く残留し、段々広がって筋状の独特の雲になっていきます。いっぽう、普通の飛行機雲はすぐ消えてなくなります。ケムトレイルからは、数々の化学物質が検出されます。その数が多いと次の日は曇りになってしまうほどです。近年、この現象は世界中で報告されています。
世界中の先進国の各都市でみられるケムトレイルの一例です。もちろん、近年、日本国内でも各地で頻繁に見られる現象です。
国内の大都市はもちろんのこと、地方都市でも、頻繁に見られます。とくに週末が多いようです。国籍不明の飛行機で、軍用機または民間機も使用されているようです。旅客機と違い、不定期に高高度を航行しています。
まったく、狂気としか考えられないような細菌散布実験を国家レベルで行うことなどが、本当にあるのでしょうか？そこで、このようなことを国家が正式に認める声明が、世界で例があるのかを調べてみました。するとイギリス政府やアメリカ政府は、すでにこのような実験を過去に実施してきたことを認める声明を出していたことが判明しました。
イギリスでは、２００２年に国防相が４０年にわたり国民を標的にした細菌散布実験を行ってきたことを認める声明を出しています。これは、英・自由民主党議員ノーマン・ベーカー氏が市民からの要求に従い、ケムトレイルについて、政府に対し、再三に渡り、回答を求める行動をおこした結果、引き出した公式声明です。この内容は、オブザーバー紙が２００２年４月２１日に報道しました。 詳しくは、<クリック>
この英政府の６０ページにも渡る報告書の中には、過去の生物化学兵器実験の詳細が記されています。その一部によると、英政府は、１９４０年から１９７０年まで４０年間、国防省を通じ、対ロシアの生物テロ対策の名目で国民を対象に生物兵器実験を実施してきました。実験と称して、さまざまな細菌やウイルスを空から散布していたのです。この実験の中心的役割を担ってきたのが、イギリス南部にあるポートンダウン研究所です。同研究所は、新聞社の取材に対し、現在の実験状況については、公表するつもりはないとし、謎のままです。
次にアメリカでは、どうでしょう。
これは、アメリカ・ルイジアナ州のテレビ局ＫＳＬAのニュースです。リポーターがケムトレイルについて調査しています。また後半部分には、アメリカ政府が、イギリス政府同様、これまで長年にわたり国民を標的に空中からの生物化学兵器実験をしてきたことがリポートされています。
ケムトレイル反対のポスター。欧米では、このような政府による飛行機を使った化学物質や細菌の空中散布に反対する数々の市民団体が存在します。このポスターには、「ケムトレイルを止めさせよう。空を見てください。飛行機が化学物質を散布して、深刻な呼吸器系の病気が蔓延しています。ぜんそくや肺炎やインフルエンザなど。インターネットでケムトレイルについて調べてください。政府に報告してください。この飛行機雲には、バリウムやアルミニウムが入っています。ラジオのＤＪにも知らせましょう。空を見てください、空を！」と書かれてあります。
同様に欧米では、数々の市民団体が、大衆に広くケムトレイルの存在を知らせる啓蒙活動を実施しています。これは、環境保護活動のイベントであるアースデーに出展しているロサンゼルスの市民団体のブースです。垂れ幕には、「健全な空気を吸う権利を」とあります。
ケムトレイルについて、わかりやすくまとめるとこうなります。
軍は空からバリウム・アルミニウム・インフルエンザウイルスなどを散布します。バリウムはうつ病、アルミはアルツハイマー病の原因になります。
政府は、ケムトレイルによって、ある特定の人口を削減できます。製薬会社は、ケムトレイルによって作り出される病気のための予防ワクチンや薬で莫大な利益を生み出します。さらにワクチンには、人口をコントロールするための物質(アジュバンド）やウイルスが混入しています。
最後に、、、
これはれっきとした厚労省の管轄である国立感染症研究所の公式見解です。
これも、れっきとしたＷＨＯ（世界保健機関）の公式見解です。
にもかかわらず、弱毒性の疾病に対してワクチンの接種を推奨するとは、まさに狂気の沙汰ではないでしょうか。ましてや、、、
日本のように情報が閉ざされた社会の中では、まったくその気配すら感じることさえできないかもしれませんが、現在世界において、この新型インフルエンザワクチンの法的な強制接種への動きが猛烈なスピードで進行しています。すでにアメリカのいくつかの州では強制接種法案が論議され、マサチューセッツ州ではこの法案が可決しました。ワクチンを拒否すると、1日1,000ドルの罰金と30日間の拘置という罰が科せられます。フランス・ギリシャも近々、国家レベルで新型ワクチンを全国民に強制接種を実施する動きをみせています。また日本でも、一定数の感染者がいる企業には、政府からの全社員に対するワクチン接種の要請が出されるようになってきています。
― 最後に ―
２時間にわたりインフルエンザやワクチンについて、お伝えしてまいりました。とくに後半の内容は、多くの人にとって、これまでの常識ではとても信じられないことではなかったかと思います。しかし、私たちは、みなさんがこれらの内容を知って、決して悲観したり、絶望したり、虚無感に浸ってほしいわけではありません。私たちが伝えたいことは、シンカーの理念でもある、「考える」ということを積極的にしてほしいのです。
なぜ、わたしたちは、テレビや新聞のいうことを、自動的に信じるクセができてしまっているのでしょうか。政治ひとつとっても、いつから、あきらめるクセがついてしまったのでしょうか。ひとりの力は、果たして小さいのでしょうか。私たちは、そんなことはないと信じています。最後に、エンディングビデオでお届けするメッセージは、人類の偉大な歴史です。けれど、私たちと同じ、ひとりの人間です。私たちにも、できることがあるはずです。
今回のイベントが、みなさんの考える「材料」となり、みなさんの幸福につながることを祈って、最後のあいさつとさせていただきます。ありがとうございました。
ending movie （製作者： manonfilmworx 斉藤 達也）
また、今回来場された方から、推薦していただいた本があります。
「インフルエンザをばら撒く人々？金融寡頭権力の罠」 (5次元文庫)
菊川 征司著
さらに詳しく知りたい方にはお薦めします。
（引用・参考資料）
●業界動向Search.com -
●Dream News -
●産経ニュース -
●フリー百科事典「ウィキペディア」より「武田薬品工業」「アステラス製薬」「大塚製薬」「７３１部隊」「ケムトレイル」
●国立感染症研究所長のご教示を乞う「インフルエンザワクチンへの疑問」芝田進午 -
●フリー百科事典「ウィキペディア」英語版オリジナル " Reverse genetics " より
●Bloomberg.com "swine flu man made ?" -
●宮崎市郡医師会のブログより「新型H1N1ウイルスの各遺伝子の由来」-
●Global Research.CA -
●Alex Jones' Prison Planet -
●TRONTSUN.COM -
●WHALE -
●Digital Journal -
●Dr. Rebecca Carley -
●The Jane Burgermeister website "The Flu Case" -
●産経ニュース −
●ロシア・トゥデイ -
●オブザーバー紙(ガーディアン紙）ＨＰ -
●KSLA News -
●厚労省ホームページ・インフルエンザワクチン資料２「季節性インフルエンザと新型インフルエンザ」より
-
●David Ike.com -
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